横断発見①（修正） — T2チャネル/サービス拡大はKINTO・PayPayでstep中核（KINTO 4/5・PayPay 2/3）。楽天ではT2エリア拡大は全件flat → 「T2 step」はEC/決済業種で成立、通信インフラ業では料金プランがstep主因（業種差として横断仮説を修正）。
横断発見②（強化） — flat率は3ブランドで66.7/73.7/72.7%に収束。フロー基準の統一規律後も堅固。「施策カレンダーの大半は月次系列を動かさない」は業種・規模横断の構造。
横断発見③（楽天新確証） — 初の負方向step/slope確証（E12 0円廃止step− / E11 0円廃止発表slope−）。「施策は獲得もするが撤廃は喪失も生む」対称性の初確証。T1料金設計が最もハイリスク/ハイリターンのタクソノミー（唯一の両方向step保有）。
横断発見④（中古車2社・別軸／同軸比較不可） — IDOM・ネクステージは消費者3社と同軸でない（数量 vs マージン・四半期 vs 年度粒度・Town caveat④と同型）。それでも「数量を作る駆動因は業種・戦略で別物」を補強：IDOM=供給/出口(T2仕入れ・輸出)でstep+ ／ ネクステージ=出店(T2)で売上slope+だが付帯収益(保険)を無理に積みマージンslope−（楽天0円廃止に次ぐ負方向2例目・軸は数量でなく収益性）。相場高騰はIDOM台数flat／ネクステージは出店重畳で売上加速＝追い風では数量は増えず、自力の供給設計でのみ伸びる。